ビットコインの基本(6) ― 正式に決済通貨となったBitcoinの将来性

やあ、ハカセじゃ。

前回までで「ビットコイン(Bitcoin / BTC)ででききること」の基本4要素について述べてきたわけじゃが(憶えておるかの?)、今回もビットコインの基本について引き続き説明していくぞ。

改正資金決済法

ふだん使っているおカネにはない別の魅力があるともいえるビットコインじゃが、ビットコインで買い物できる店舗や寄付できるところは今後どんどん増えていく可能性があるぞ。その起爆剤となったともいえるのが、日本の「改正資金決済法」という法律じゃ。

この法律は、財産的価値をもつ仮想通貨を国が容認したもので、2017年4月に施行されたんじゃ。国としては従来もビットコインなど仮想通貨の使用を禁止していたわけではないんじゃが、法律的にきちんと整備して初めて「正式に決済手段として認めることにした」というわけじゃな。

貨幣というものは国の中央銀行が発行する、教科書にもそう書いてあるじゃろ?
そういった状況のなかで、仮想通貨が「決済手段」として正式に認められる」というのはある意味すごいことじゃ。もっともっと後で振り返ったら、仮想通貨が一部の愛好家やマニアの嗜好的存在から広く一般の人々へと拡がっていく契機になったように感じられることじゃろう。

2018年4月現在、全16社が仮想通貨取引所として金融庁に登録されておる。この中にはFXを扱う会社も含まれておって、今後は銀行でも仮想通貨を扱うことが憶測されそうじゃな。

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ビットコインの利用シーンはますます拡がる

先述したように、ビットコインなど仮想通貨にはふだん使っているおカネ、すなわち法定通貨(フィアット通貨)にはない大きな特徴と魅力があって、扱う店舗や利用する人々がたくさん増えてきたら金融機関も扱わないというわけにはいかんじゃろ。そもそも通貨というものは不特定多数の人々が気軽に利用できる存在でなければならないわけじゃから、2017年4月に決済手段として正式に認められたことで、多くの人にとって身近な存在になる下地が整ったといえるかもしれんの。

諸君も知っておる三菱東京UFJ銀行では、独自に仮想通貨を発行する計画があることをすでに発表しておって、みずほ銀行でもビットコインの基盤技術であるブロックチェーンを海外送金に活用して送金コストを抑える個人間送金サービスの実証実験を発表しておるぞ。

つまり、以前はごく一部の人しか使ってこなかったビットコインも、正式に(法的に)決済通貨として認められたことによって今後は認知度がますます大きくなり、利用できる状況や場面もだんだん増えていくんじゃないかのう。

まとめ

まさに2017年という年は名実ともに「ビットコイン元年」じゃったといえようが、今後より多くの人々がこぞって利用しはじめる前である今のうちに、諸君がビットコインなど仮想通貨に詳しくなっておくのは非常に重要で有意義なことになると断言しても間違いないじゃろう。

金融関係の仕事をしている人はもちろんのこと、サービス業などでもビットコインに触れる機会が増えてきそうじゃから、早いうちにビットコインについてある程度の知識を得ておくことが大切じゃ。

もちろんビットコイン以外にも多くの仮想通貨があって、その種類は今後も増えていきそうじゃが、まずビットコインのことを知っておけばその他の仮想通貨についても当然理解しやすくなるからの。