ビットコインの基本(26) ― BTCの価格推移と価格形成とは②

やあ、ハカセじゃ。

今回は、前回の内容に続き、2012年以降のビットコイン(Bitcoin / BTC)価格推移について振り返り、価格形成の特徴についても考えてみることにしよう。

2012年以降の価格推移

2012年後半ぐらいからじょじょに認知度が高まってきたビットコインじゃが、初めて価格上昇トレンドとなったのは2013年3月のキプロス危機(キプロス共和国で生じた金融危機)の時期とされておる。翌4月には200米国ドル(以下、単にドル。約2万円)を初めて突破したぞ。

そこからビットコインの取引が急増し、同年12月には1,200ドル(約12万7,800円)近い価格を記録するに至った。ところが、最高値を付けた翌日には何と中国政府が金融機関によるビットコインの取り扱いを急きょ禁止。そのことでアッという間に暴落して400ドル(約4万円)にまで落ち込んだんじゃ。

そして、以前にも述べたように、マウントゴックス社が破綻したもののビットコイン価格に与えたインパクトは軽少で、むしろ価格はほどなく600ドル(約6万円)にまで上昇した。

その後、英国の取引所ビットスタンプ(Bitstamp)がハッキング被害を受けたというニュースで200ドル割れしたものの、欧州司法裁判所がビットコインを事実上通貨と認める判決を発表し、ビットコインの価格は400ドル(約4万円)に回復する。

さらに、マイニング成功報酬として新規発行されるビットコインの量が半分になる「半減期」を目下7月に控え、2016年4月頃からじりじりと上昇しはじめ、6月には800ドル(約8万円)もの値を付けるようにもなった。同じ6月には英国が国民投票によってEUからの離脱を決定して世界経済に激震が走ったが、その際にも各国の政策の影響を受けない本質的特徴をもつビットコインが多く買われたというわけじゃ。

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2017年のビットコイン価格

そして2017年、それ以前の値動きがいわば誤差とさえ思えてしまうほど、ビットコイン価格は非常に大きな変動を見せた。

2月には中国当局が仮想通貨取引を禁止する声明を発表したことでビットコインをはじめ仮想通貨全般の価格は大きく下がることと予想されたが、日本で4月から改正資金決済法が施行されたことや、アメリカの先物市場で上場されることがしきりに噂されたことによって取引主体が中国からアメリカ・日本へと変わり、ビットコイン価格も上昇を続けていったんじゃ。

ハードフォーク問題など諸原因によって途中もちろん何度か上げ下げを繰り返したものの、9月末には日本の金融庁が正式に仮想通貨取引所の登録を発表したことでさらなる安心感が生まれたことや、12月には米シカゴ・オプション取引所(CBOE)や米シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)でビットコイン先物の上場が発表されたことによって、さらなる価格形成がなされていったぞ。

このように、過去ビットコインの価格形成は基本的に「需要と供給」、あるいは仮想通貨に関するニュースに起因するものであって、国家の経済政策などが介在しない点が大きな特徴ともいえるわけじゃな。

ニュースもビットコイン価格変動の要因

これも忘れてはいけない重要なことなんじゃが、報道や風聞・風説に関して、グッドニュースのみならずバッドニュースもビットコイン価格に影響を及ぼすぞ。

たとえば、過去2016年8月には1日で15~20%も価格が変動したことがあったが、それは香港を拠点とするビットフィネックス(Bitfinex)という仮想通貨取引所からビットコインが盗難された、というバッドニュースが流れたからじゃ。

詳しい続報も出てこないなか、500ドル(約5万1000円)から580ドル(約5万8000円)まで戻したのは需要があるからであって、需要がなければさらに大きく下げていたはずじゃ。

バッドニュースが流れたとき、「やっぱりビットコインは怖い」と感じて投げ売りする人も多かった一方で、「これは起こりうる数多の出来事のひとつにすぎず、ビットコインには本質的な価値がある」と冷静に受けとめる人もおった。後者のような人は、このようなことが原因で価格が下がったときにはむしろ好機(いわゆる〝ピンチはチャンス〟というやつじゃな)と捉えて逆に投資を増やしたりするから価格も下げ止まる、というわけじゃよ。