ビットコイン投資(2) ― BTCの投資と売買とは②

やあ、ハカセじゃ。

今回は、特に2017年に大きく急成長したビットコイン(Bitcoin / BTC)の市場について、おさらいをしていこう。

ビットコイン投資に参加する人が急増

2018年秋現在じゃっかん下火になっておるが、2018年初めの頃までは日本でも海外でもビットコインの投資が非常に活発におこなわれておったぞ。

ビットコイン取引の約50%を日本が占めるようになってきた。正確にいうと、日本円建ての取引が50%、米ドル建てが30%、韓国ウォン建てが15%じゃ。ほかにもシンガポールやオーストラリア、ヨーロッパなどなど、さまざまな国で仮想通貨の投資がおこなわれておる。

日本国内における取引は、2017年12月時点で1日あたり3,000億円を超えておる。2016年4月時点では1日あたり30億円程度、2016年12月時点では100億円程度であったので、1年半で約100倍、1年間で約30倍にも膨らんだわけじゃ。

日本における取引額の増加とシェアの拡大には、改正資金決済法が施行されたことにより仮想通貨について投資家に安心感が拡がったこと、また法改正と施行をきっかけにマスコミで多く取り上げられるようになり、認知度の上がったことが大きく影響したといえよう。

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ビットコイン投資、海外の情勢は?

遡ること少し前、2017年1月頃までは中国が世界最大の仮想通貨投資国であり、ビットコイン取引全体のなんと九割方が中国でおこなわれておったんじゃ。中国人、なかでも大きな資産をもつ富裕層が投資に積極的で、とりわけ大きなリターンが期待できる資産運用を彼らが好むことから、そして人民元に対する信用性が低いということからも仮想通貨への投資が積極的におこなわれていたと考えられるの。

ところが、2017年2月に中国政府が仮想通貨への投資や取引を禁止する声明を発表したことを契機として、中国本土における仮想通貨取引量は激減の一途をたどった。

アメリカは各州によって状況が異なるけれども、なかにはビットコインを株式や債券と同様の金融商品とみなしている地域もある。
アメリカ最大の仮想通貨取引所であるコインベース(coinbass)は、すでに2017年の時点でアメリカ50州のうち半数以上の州において仮想通貨交換業の承認を得ており、1,200万人以上もの顧客を抱えておる。未上場ながら時価総額は1,000億円超にものぼり、いわゆるユニコーン企業となった。このことからも仮想通貨事業が株式市場からも注目されているということが分かるじゃろうて。