ビットコイン投資(9) ― BTC投資のリスクとは?

やあ、ハカセじゃ。

一般論にはなるが、とても大事なことでもあるので、今回はビットコイン(Bitcoin / BTC)投資のリスクについて説明していくぞ。

ビットコイン投資におけるリスクと取引所の関係

投資は自己責任であリ、有価証券・外貨・金・不動産……などなど、「あらゆる投資にはリターンがありうる反面、同時にリスクも伴う」ということは、いうまでもなく諸君も承知のことと思う。当然、ビットコインとて同じじゃ。

そんなビットコイン最大のリスクとして挙げられる事例は、やはり価格の急落じゃろう。急落の要因として最も多いのが仮想通貨取引所で発生するトラブル(の判明と情報拡散)じゃ。2016年8月、当時取引所の最大手だったビットフィネックス(Bitfinex / 香港を本拠とする)でビットコインが盗難された際には、取引停止から価格が急落、ほんの数時間で約20パーセントも下落した。

その後すぐに10パーセントほど戻し、ほどなく急落前の水準近くにまで回復しておるが、取引所のトラブルが何度もビットコイン価格へ負の影響を及ぼしていることは否めないことじゃ。そう、まさに日本の取引所コインチェック(coincheck)やザイフ(Zaif)の一件も諸君の記憶に新しかろう。

この取引所で起こるトラブル、多くのそれはインターネット上のホットウォレットからハッキングによって盗難されるという事態じゃ(コールドウォレットの場合には内部犯行の疑いが強いとも言われておる)。

取引所自身がセキュリティを高める努力を怠らないことはもちろん不可欠じゃが、同時に投資家側ができるだけ安心できる取引所を調べて選ぶというのも大切なことじゃな。

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ビットコインと犯罪対策

そして、海外ではビットコインを容認しない国家もある。たとえばロシアは取引(規制方針へと変わりつつあるようじゃが)禁止の意向じゃし、中国は金融機関における取扱を禁止した際にビットコイン価格が暴落した。

もし仮想通貨が犯罪や悪事に使用され、そのことが露呈した場合などには、急きょ取引が停止になったりする可能性も十分考えられるぞ。

日本国内においては2017年4月から改正資金決済法が施行されたわけじゃが、その背景のひとつとして、テロやマネーロンダリング対策、すなわち仮想通貨が犯罪に悪用されることを未然に防止したい、という国側の狙いが確実にあったはずじゃよ。

各取引所で新規口座開設するにあたって(既存の開設済み口座でも)反社会性確認の実施が増えたが、そういったチェックが事実上の義務になっていくことが理想じゃな。米国や欧州で政府が管轄することになっているというのもそういった理由からであって、今後も犯罪抑止的効果は高まっていくことと予想されるの。

とはいえ、今後も一時的に取引が規制されてビットコイン価格に影響が及ぶような事態が起こる可能性も十分ある。株式においても、投資先企業の業績悪化や信用失墜などによって株価が暴落したり上場廃止されたりするリスクがあるのと同じように、ビットコイン投資にもリスクがあるということはしっかり肝に銘じておこう。