仮想通貨の基礎知識(4) ー 暗号資産の光と影とは②

やあ、ハカセじゃ。

ビットコイン(Bitcoin / BTC)をはじめとする仮想通貨は、凶悪犯罪などダークサイドな面での心配はないのだろうか―?

今回はこういった懸念について説明していくことにしよう。

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取引所審査の重要性

企業が株式市場に上場するさい証券取引所(東京証券取引所など)が審査をおこなっているように、仮想通貨については各取引所がそれぞれの通貨について扱うか / 扱わないかを判断することが今後ますます重要になってくるんじゃなかろうかの。

つまり、証券取引所と同様な機能と責任を仮想通貨の取引所も担わなければいけないということじゃ。現実問題としては各取引所が審査をするのは非効率的であるため、自主規制用の法人を設立し、そこがきちんと審査をするといった案も出てきておるな。

現状、国内の仮想通貨取引所の多くはビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアムあたりを中心に扱っておるが、それ以外のアルトコイン(オルトコイン)の取扱も増えている。2017年以降はアルトコインの流動性も確実に高まってきており、とりわけ高い値上がりを期待しての投資が増えておる。

とはいえ、ビットコインなどに比べるとアルトコインの流動性はまだまだ低く、思うように売買できないなどのリスクもあるぞ。値動きが激しく、大きなリターンが得られる可能性がある反面、自分が売買したい価格での取引が成立しない可能性があるということもきちんと知っておかにゃいかんぞ。

今後も新しい通貨は増えていくじゃろうが、価格や時価総額だけでなく、どのような目的や用途で使われる通貨なのか? どんな役割を果たす通貨なのか?…といったことをきっちり理解したうえで投資判断をすることが肝要じゃろう。

2017年4月以降、仮想通貨取引所は登録制となり、どの仮想通貨を取扱うかについても金融庁に申請することとなった。ビットコインやイーサリアムなどの代表的な通貨はともかく、さほど知られていない仮想通貨を扱うときはその詳細について説明する必要があるので、一定程度の抑止力が働くかもしれんの。

これは取扱っても差し支えない安全な通貨なのか―?
しっかり各取引所が審査・精査をすることと、マイナーな通貨については利用者自身も慎重に付き合うことが大切じゃ。

犯罪に利用される心配は?

ビットコインをはじめとする仮想通貨の売買には預金通帳もないし、犯罪に悪用されやすいのではないか?…と考える人々も多いようじゃの。

じっさい取引記録は暗号化されているから、海外では米国FBIが過去に摘発した闇サイトが決済用の通貨としてビットコインを使っていたという事例もあった。

2017年に施行された改正資金決済法では、仮想通貨交換所が会員の本人確認や反社会性のチェックはもちろん、不正取引がないかの監視をおこなうことが義務付けられておる。万が一、犯罪者の資金源になったら調査することによって明らかになってしまう。したがって、仮想通貨だからといって犯罪に利用されやすいということはないといえるじゃろうな。